定年後に仕事を継続する？楽しく仕事を続けるコツや探し方・働き方、人気の職種を紹介！

昔は「定年を迎えたら仕事はせず、年金で夫婦のんびりと暮らしたい」と言う価値観も多かったのですが、アンケート結果によると、働き方や働いていることには、70％以上がおおむね満足している結果になりました。

 
ただし定年後も仕事をしたいと考える人々の約30％は職に就いていません。
一方で「定年後は仕事をしたくない」と考える人の約25％の人が働いていることになります。

◇長生きが楽しみになる生活がしたい

 
貯蓄と年金のみに頼るのではなく、現役時代と同じように自分の力で稼いで、長生きをしてもゆとりのある生活がしたいと、定年後も仕事を続ける方は多いです。

 
定年後は年金の他、貯蓄や退職金を老後に充てる人生が一般的でしたが、「退職金が減額され、貯蓄も充分ではないため、年金だけに頼らざるおえない」などの現実的な事情も見受けます。

 
貯蓄や退職金のみでは、お金は減る一方で、長生きをすればするほど、経済的な負担が高くなりますが、定年後も働き続けることで、長生きをすることが楽しみになるでしょう。

◇メリハリのある暮らしがしたい

 
現代、定年を迎える世代は現役時代に仕事に人生をかけてきた方も多いです。
そのため定年を迎えて仕事がなくなると、目的も失ってしまう方もいます。

 
定年後でも地域活動への参加やボランティアなど、やりがいのある場は数多くありますが、現役時代のように社会に参加して、メリハリのある暮らし、やりがいを求める声は多いです。

◇働くことで夫婦の丁度良い距離感を保つ

 
子どもも成人して家を出た後、夫が定年を迎えると、一日中、家のなかでふたりきりで過ごす夫婦も多くいます。

 
目的もなく夫婦ふたりきりで、家のなかに毎日いることで、いらぬケンカや気遣いに疲れてしまうこともあるでしょう。

 
お互いに定年後も仕事や目的を持って過ごし、お互いの時間を尊重して老後を過ごすことで、より味わいのある、良い夫婦関係へと発展することも少なくありません。

◇住宅ローンの完済年齢の上限が高齢化しています

 
ひと昔前の住宅ローンと比較し、住宅ローンの完済年齢の上限が高齢化したことで、定年後も仕事を継続し、返済を続ける方も増えました。

 
民間金融機関と住宅金融支援機構が提携する住宅ローン「フラット35」では、完済時の年齢が80歳以下でなければいけない条件付きですが、申し込み日が70歳未満でも、住宅を買えます。

 
また住宅ローンの返済期間が50年など、長期のタイプも増えています。
30代後半～40代でマイホームを購入した方など、定年後も住宅ローンの返済が残るリスクがあるでしょう。

◇75歳まで、年金の繰り下げ受給ができます

 
「繰り下げ受給」とは、年金の受給開始年齢を先に延ばすことです。
2024年現代の日本では、65歳が基本の受給年齢ですが、60歳からの「繰り上げ受給」、75歳までの「繰り下げ受給」を1か月ごとに選ぶことができます。

 
繰り下げ年金のメリットは、1か月の年金受給率が増加する点です。
1か月、繰り下げるごとに毎月の年金受給額は0.7％ずつ増加、年間では42％も増加します。

 
以前、繰り下げ受給は70歳まででしたが、2022年4月から75歳までの繰り下げ受給が可能になりました。

◇会社の再雇用制度・勤務延長制度を確認します

 
「再雇用制度・勤務延長制度」とは、長年勤めてきた会社を一度定年退職した後、新たに雇用契約を結ぶ方法です。

 
定年後も仕事を続ける理由には、現役時代の職場が好きで、「同じ職場や仲間と働き続けたい！」と言う理由もありました。

 
ちなみにホテルでは調理関係の職場において、60歳以上の女性の再雇用制度を積極的に取り入れる傾向にあります。

◇定年後に新たな会社に就職する方法です

 
現職の仕事を定年退職し、定年後に新しい会社で仕事に就きます。
再雇用とは違い、基本的に自分で動いて探す積極性が求められるでしょう。

 
定年後に再就職を志すのであれば、スキルを磨くなど50代からの準備がポイントです。
また、定年後に再就職で仕事を決める場合、多くは現役時代に知り合った人づての情報であったりします。

 
シニア世代の求人情報はほとんどない、と言っても過言ではありません。
ただ日本は全体的に人で不足でもあるので、転職サイトなど規定の就職方法に頼るばかりではなく、自分の足で探し、動き、自分から気になるお店などに尋ねてみることも一案です。

◇アルバイトやパートで私生活も充実させます

 
定年後の仕事にはアルバイトやパートも多いでしょう。
無理なく働くことを最優先とするならば、通勤時間や勤務日数、短時間でも勤務可能か？など、条件を確認して応募します。

 
アルバイトやパートで求人が多い職種は、スクールバスの運転手やコールセンター、経験や資格を生かした仕事では、マンション管理や調理補助、介護スタッフなどです。

◇定年後にフリーランスで働く方は意外と多いです

 
現代の働き方として認知されるフリーランスですが、実はフリーランスはミドル・シニア層が厚いことをご存じでしょうか。

 
2020年3月に株式会社三菱総合研究所が実施した「個人事業主・フリーランスの実態に関する調査」によると、フリーランス全体のうち、40代以上のミドル・シニア層が約70％以上を占める結果が出ています。

 
そのなかでも60歳以上のフリーランスは約30％、高齢になるほど、自営業・独立オーナー型のフリーランスが増える傾向です。

◇シニア専門の派遣会社もあります

 
派遣社員に年齢は関係ありません。
日本では全国的に人手不足に陥っているため、シニア派遣は人気です。

 
企業もシニア派遣を採用することで助成金を受けられる可能性もあり、現役世代との人間関係に配慮が必要になるものの、人材育成にコストをかけずに経験豊富な人材を確保できます。

 
シニア派遣でも未経験OKの職種はありますが、資格や経験を生かした職種への応募の方が、雇用されやすいでしょう。

◇現役時代の約70％～80％が平均的な給与です

 
定年後に仕事の再雇用・再就職になった場合、現役時代よりも減額される可能性があります。

 
令和2年に国税庁が実施した「民間給与実態統計調査」を参考に、定年後の収入の差額を紐解いてみると、現役時代よりも男性の収入が約22％の減額、女性の収入は約17％の減額となりました。

 
さらにボーナスは現役時代の60％ほどに減額するリスクもあるため、減額部分をどのように補うか、雇用保険の給付金制度や、再雇用では「高年齢雇用継続基本給付金」などの仕組みを理解し、定年までに検討すると良いでしょう。

◇老齢厚生年金が減額、または停止する可能性もあります

 
定年後に給付される年金「老齢年金」は、定年後に仕事を続けて収入を得ることで、「在職老齢年金」制度により、老齢厚生年金が減額、もしくは停止するかもしれません。

 
「在職老齢年金」とは、「1か月の老齢厚生年金＋収入(給与)」の合計額から、老齢厚生年金の受給額が調整される制度です。

 
在職老齢年金の計算は65歳以上から変わるため、この点も理解して老後の資金計画を進める必要があります。
在職老齢年金について、詳しくは下記コラムをご参照ください。

「過去の業績を一度リセットする」考え方は、現役時代の職場で継続したケースでも役立ちます。
 ただ、プライドを全て捨てると言う意味ではありません。

 
「経験があるから」「歳を取っているから」と言うエクスキューズを取り払い、他の社員と同じ立場として働く意味合いです。
下記に現役管理職による、シニア人材に対する評価をお伝えします。

 
…なかなかシビアな意見ですが、これを受け止めなければなりません。
現場管理職の現実的な言葉を聞いていくと、長い経験によるコミュニケーション能力や仕事術を柔軟に生かしたシニア層が、歓迎されていることが分かるでしょう。

 
一度過去の業績を忘れると言うのはキャリアをリセットする感覚です。
その上で、現役時代に得た経験や知識は、時代の流れに合わせて柔軟に対応すれば良いのではないでしょうか。

2017年11月に発表された、職業紹介業・高齢者雇用推進ガイドライン「活躍するシニア5つのタイプ」では、下記の5タイプのシニアが社会で活躍するとしています。
 

 
前項では「キャリアをリセットする」とお伝えしましたが、長年のキャリアにより得た技術や知識、ノウハウや人脈などは、柔軟に活用すべきです。
 
現役時代のキャリアを見直し、その経験を生かすスキルを新たに会得することで、長年の経験や知識、ノウハウと、新しい技術やスキルを兼ね備えた人材になれます。
 
例えば(3)カウンセラー(シニア×シニア型)では、いくら産業カウンセラーの資格を持つ人であっても、自分より随分と年下の人には素直に相談できないミドル世代もいるでしょう。
 

 
このように「今までのキャリア＋α」のスキルや知識を身に着ける作戦は有効です。
 

定年後に仕事を継続したい人は多いですから、早め早めの準備に越したことはありません。
 
最近では行政書士などの資格を現役時代に取得して、50代頃から副業として取引先を広げることで、スムーズに定年後の仕事へとシフトした事例もあります。
 
そこまでではなくとも、日ごろからシニア対象の求人サイトをチェックしたり、人材派遣会社に登録するなど、複数の手段を取ることも役立つでしょう。
 

 
定年後の仕事先探しとして、派遣会社を利用するシニアも少なくありません。
シニア層の仕事案件も豊富で、会社やその時々によりますが、シニア層がさらなるスキルや技術を身に着けるための講習を無料で受講できるシステムも見受けます。
 
日々シニア層向けの求人情報を確認することで、社会がシニア層に求める人物像やスキル、内容などが分かる点でも、日々の求人チェックが重要です。

動画制作やwebページ制作、プログラマーなど制作系の仕事は、スキルさえあれば定年後でも仕事を探すことが比較的できます。

youtubeやseo、SNSの普及により、ニーズはあらゆる場所にある点も魅力です。

ただし日進月歩の世界なので、常に勉強を続ける積極性は必要になるでしょう。

特に体力的に不安がある方は、机上の作業になるので、軽作業や通勤による仕事での体力的なデメリットを補填することができます。
 

 
制作系の仕事はネット上で仕事が完結するケースも増えました。
そのため仕事さえこなすならば、年齢にこだわらない企業も多いです。
 
また高齢で体力が落ちた、身体で不自由な部分があるなど、現役時代のように働けなくても、より長く続けられる点もメリットです。
フリーランスで仕事をしたい場合、下記のような場所でクライアント探しもできます。
 

 
ただし職種によっては人口も多く、常にスキルを磨いて新しい技術を身に付け、ライバルのなかで切磋琢磨する精神力も求められます。
 

警備員は年齢制限のない求人が多く、シフト制で勤務時間を比較的自由に組み立てることができるうえ、他のシニア向け職種と比較して給与水準が高い傾向にあります。

「警備員」としては下記4種類に分かれますが、大阪で定年後に仕事を探す場合、施設警備と雑踏警備、交通誘導警備が多いでしょう。
 

 
オフィスビル・病院・公共施設・イベントなどの巡回をしたり防犯カメラなどで監視したりするのが主な業務です。
ただし立ち仕事が多いので、体力的に厳しい方には継続が体験になるかもしれません。
 

大坂で定年後の仕事として定番でもあるのが、マンション管理人などの不動産管理人です。
残業がなく時間が安定しているので、シニアにとって働きやすい環境ではないでしょうか。
 
不動産管理人は求人も多くシニアでも就業しやすいですが、より需要が高まる、また昇給の可能性が高くなる方法として、資格取得があります。
 

 
ただ不動産管理人として求められる人物像は、マンションや近隣住民によるクレーム対応も時にはあるので、コミュニケーション能力とホスピタリティでしょう。
 
それでも、主な業務は不動産の管理・清掃などの補助業務なので、体力も使わず高齢者にはもってこいの仕事です。

より自由に働きたい！と言うシニアに人気の職種がタクシードライバーです。
 
タクシードライバーは個人タクシーは除きますが、法的に年齢制限がなく、未経験でも始めやすいよう、研修制度が整っている会社が少なくありません。
(一般的にタクシードライバーが定年退職を迎える年齢は65歳～75歳です。)
 

 
より効率的な仕事をすることで、お客さんからの好感度もアップし、毎回使ってくれるようになれば、おのずと給料も上がってくるでしょう。
 

事務作業は基本的にはデスクワークなので、体力的にはそこまで消耗せず、仕事先さえ受け入れてくれるならば、長く勤務できます。
 
また現役時代に事務職を務めていた人であれば、キャリアや知識、経験を生かすこともできますが、現代の事務職であればパソコンスキルは必須です。

 
再雇用や期間延長制度を利用して事務職を続けていた場合、人柄によっては企業のムードメーカー、カウンセラー役として、職場からも愛され重宝される存在にもなり得ます。
 
また前述した派遣会社では事務員の求人が多くあります。
必要なパソコンスキルを学ぶ講習を無料で行う派遣会社もあるので、積極的に利用してみるのも良いでしょう。
 

主婦だったシニア層の女性は「私はこれといったスキルはないから…」と言う人も多いですが、共働きで忙しい現代、家事代行サービスは多く利用され、人材も求められている状態です。

 
家事代行サービスの時給相場は1,065円/時、1,000円を切ることも多いなかで、比較的給与形態も割高傾向でしょう。
家事代行に役立つ資格を取ることで、昇給の可能性もあります。
 

 
また料理をするに当たり栄養士なども役立ちますし、子どもがいれば保育士やチャイルドマインダーなどの資格があるのも良いでしょう。
 

 
高齢であるだけで家人も信頼する場合が多く、家事代行業者もシニア女性への門戸は広いです。