火葬式・直葬とは？費用相場やメリット・デメリットも具体的に解説

火葬式や直葬では通夜や告別式を行いません。また、僧侶を呼んで読経供養を行うこともないため、一般的な葬儀に比べて費用を安く抑えられるというメリットがあります。

一般的な葬儀の場合は多くの参列者を招いて通夜、告別式をとり行うことになるため、式場も必要です。しかし、火葬式や直葬の場合は限られた人数で、シンプルに故人を弔うことになるため、葬儀での経済的な負担を軽減できる点がメリットです。

一般的な葬儀をとり行う場合、僧侶や多くの参列者への対応などが必要になるため、喪主や遺族は忙しくなります。大切な家族を亡くして悲しみに暮れる中、さまざまな対応に追われることになるため、残された家族の精神的、肉体的負担は大きいと言えるでしょう。

その点、火葬式や直葬であれば参列者に対する対応を行わずに済むため、家族の負担が少なく済むというメリットがあります。

葬儀の参列者は高齢であるケースも多いです。特に故人が高齢者の場合、参列者も同世代の高齢者が多くなるため、長時間通夜や葬儀に参加するのが難しいでしょう。

このような場合でも、火葬式や直葬であれば5～10分程度のお別れを行うだけで終了するため、高齢の参列者でも参加しやすいというメリットがあります。

一般的な葬儀の場合、葬儀場に宿泊し、翌日の告別式の後に火葬場に移動することになります。しかし火葬式や直葬であればこのような負担も発生しないため、参列者の肉体的な負担が少ない葬儀のスタイルだと言えます。

一般的な葬儀の場合、前日に通夜、翌日に告別式を行い、その後、火葬場へ移動して火葬するという流れになります。通夜の後には葬儀場に宿泊する事になるため、遺族にとっては長時間の儀式です。

その点、火葬式や直葬の場合は納棺の儀式を行い、故人との最後のお別れを行った後は、そのまま出棺、火葬になります。短い時間で行うことができるため、時間的な拘束が少ないのもメリットです。

一般的な葬儀の場合、通夜、告別式と2日にかけて、とり行います。しかし火葬式や直葬の場合は全ての葬儀が1日で終了します。

故人とのお別れも短い時間で終了するため、一般的な葬儀の感覚でいると、故人との最後のお別れの時間が少なく後悔が残る可能性があるでしょう。

火葬式、直葬を選択する場合は、最後のお別れの時間が短いことを十分に理解した上で、できるだけ長い時間付き添えるようにしておくことが大切です。

火葬式や直葬は参列者も限定的になるため、葬儀に参列できなかった人が後から自宅を訪ねてくるケースが増えます。

一般的な葬儀であれば参列者への対応はその場で終わりますが、小規模な火葬式や直葬を行うことで、後から弔問客への対応が発生しやすい点はデメリットだと言えるでしょう。

故人の交友関係が広い場合は、別にお別れ会などをとり行うことも視野に入れると良いでしょう。

火葬式や直葬は一般的な葬儀と異なり通夜や告別式などの葬儀を行わないため、親族からの理解を得られないケースもあります。親族からの理解を得ていなければ、後からトラブルになる可能性もあるでしょう。

火葬式や直葬を行う場合は、親族に火葬式や直葬を行うということを話し、理解を得ておくことが大切です。

火葬式や直葬の場合、一般的な葬儀と違い、僧侶を呼んで読経することがありません。そのため、連絡なしに火葬式や直葬を行うと、菩提寺に納骨を断られてしまう可能性があるでしょう。

余計なトラブルを防ぐためにも、菩提寺がある場合には火葬式や直葬を検討している旨を連絡しておき、確認を取っておきましょう。

国民健康保険の加入者が死亡し、葬祭を行った場合には、葬祭をとり行った人に対して葬祭費50,000円が支給される葬祭費補助制度があります。しかし葬祭費補助制度は原則的に葬祭を行った場合に支給されるため、火葬のみの場合は自治体によって支給されないケースもあります。

火葬式や直葬でも葬祭費が支給されるかどうかが自治体によって異なるため、事前に確認を取っておきましょう。

出典｜参照：国民健康保険に加入している方が亡くなったとき（葬祭費の支給） | 阿久比町

火葬式や直葬は費用を抑えた新しい葬儀のスタイルと考えられていますが、葬儀の費用を必要最小限に抑えています。そのため、思っていた内容と違ったというケースもあるでしょう。

火葬式や直葬の具体的な内容をよく理解した上で選択しなければ、トラブルになってしまう可能性があります。

人が病院などで亡くなると、医師から死亡診断書が出されます。死亡診断書は火葬に必要な書類となるため、忘れずに葬儀の準備に入る前に受け取っておきます。

死亡診断書を受け取ったら葬儀屋に依頼して、故人の遺体をお迎えしてもらいましょう。葬儀社は基本的に24時間対応となるため、夜中であっても対応してもらうことが可能です。

葬儀会社に依頼をすると、専用の搬送車が病院に迎えに来ます。故人の遺体は自宅や安置所へ搬送され、安置されることになります。

なお、遺族が自分で自宅に搬送する場合は、遺体を搬送できる自家用車や搬送車が必要です。遺体の火葬は死後24時間以内に行うことができないため、自宅や安置所で安置されることになります。

出典｜参照：墓地、埋葬等に関する法律　第三条｜e-Gov法令検索

葬儀社の担当者と、葬儀のプランの内容や日程、費用といった点について打ち合わせを行います。火葬式、直葬の場合は一般的な葬儀と違ってシンプルになるため、打ち合わせを行う内容は少なめです。

葬儀社の担当者と葬儀の内容について打ち合わせをしたら、担当者から見積書を出してもらいます。見積書の内容で問題がなければ、プランのとおりに葬儀を進めることになります。

遺体を火葬するためには、役所で死亡届を提出し、手続きを行って火葬許可証を発行してもらう必要があります。また、死亡届は死亡の事実を知ってから7日以内に提出する必要があります。

葬儀のプランによっては役所手続きを代行してもらえるケースもあるため、手続きを代行してもらいましょう。ただし、火葬式や直葬の場合は含まれていない場合もあります。

出典｜参照：死亡届｜法務省

故人の遺体を棺に納めて、火葬場へ出棺します。安置所で遺族が棺の中に花を詰め、お別れの儀を行うこともあるでしょう。

また、火葬式や直葬のプランによって異なりますが、遺族が自分達で納棺を行うケースもあれば、出棺や納棺は全てスタッフが行ってくれるケースもあります。

火葬の際には、火葬場の炉の前で最後のお別れを行います。故人にお別れを告げたら、棺を炉の中に入れ、火葬を行います。

火葬後は喪主、遺族で遺骨を骨壺に納めて、火葬式は終了です。